結婚式のキャンセル料が払えない…挙式や披露宴の解約金はいくら?

お金の悩み

大切にしていた婚約者との結婚がキャンセルになってしまった。これだけでショックな出来事です。

しかし、結婚式がキャンセルになることのダメージは精神的なものだけではありません。

結婚式をキャンセルすると結婚式場から膨大なキャンセル料を請求されてしまい、場合によっては数百万円になることがあります。

キャンセル料を支払うことができない場合にはどうすればいいのでしょうか?

結婚式のキャンセル料の相場と、キャンセル料を支払うことができない場合の対象法について解説していきます。

結婚式のキャンセル料はいくら?

結婚式をキャンセルした場合には、高額なキャンセル料を請求されることがあります。

キャンセルの時期が遅くなると、数百万円のキャンセル料が発生することがありますし、式場に支払う金額以外にも様々な費用が請求されることもあります。

結婚式をキャンセルするとどのような費用がどのくらい必要になるのか詳しく解説していきます。

解約料はキャンセル時期が遅くなるほど高額

結婚式のキャンセル料はキャンセルした時期によって大きく異なります。

キャンセルの時期が結婚式当日に近づけば近づくほど費用が大きくなり、早めにキャンセルすればキャンセル料はそれほどかかりません。

キャンセル料は式場によって異なりますが、公益社団法人日本ブライダル文化振興協会が作成した「結婚式場・披露宴会場におけるモデル約款」によると以下のような仕組みになっています。

結婚式場・披露宴会場のキャンセル料一覧
解約期日 解約料金
前日を含む365日以前 申込金の25%または3万円のいずれか低い額まで
364日目以降180日目まで 申込金の50%まで+印刷物等の実費
179日目以降150日目まで 申込金の全額+印刷物等の実費
149日目以降120日目まで 見積額(サービス料を除く)の20%まで+印刷物等の実費
119日目以降90日目まで 見積額(サービス料を除く)の20%まで+印刷物等の実費
89日目以降60日目まで 見積額(サービス料を除く)の30%まで+印刷物等の実費
59日目以降30日目まで 見積額(サービス料を除く)の40%まで+印刷物等の実費
29日目以降10日目まで 見積額(サービス料を除く)の45%まで+印刷物等の実費並びにその他外注品等の解約料の額
9日目以降前日まで 見積額(サービス料を除く)の45%まで+納品済み物品等の実費並びにその他外注品等の解約料の額
結婚式当日 見積額(サービス料を除く)の全額

この表は左右にスクロールできます。

キャンセルした時期によってこのようなキャンセル料となっていることが一般的なようです。

例えば、結婚式の費用が400万円の場合に式の2週間前にキャンセルすると、160万円ものキャンセル料が必要になってしまうということです。

予定していた結婚がなくなった挙句に、160万円ものキャンセル料を支払わなければならないのはかなり辛いことです。

結婚式場としても、契約があった結婚式に向けて時間とお金をかけて様々な準備をしてきたのですから当然といえば当然かもしれません。

しかし、結婚式のキャンセル料の負担はかなりの高額になってしまい、簡単に支払うことができない規模になってしまうこともあります。

式場以外にもキャンセル料は発生する

結婚式をキャンセルすると、発生する費用は式場へのキャンセル料だけではありません。

衣装や引き出物や演出や制作物にまで発生します。

引き出物に関してはオリジナルであることが多いので、引き出物の中にはキャンセルができない商品も存在します。

場合によっては2人の名前入りの食器などを買い取らなければならない可能性もありますし、そのような引き出物はもちろん再利用できませんので、自宅に大量の食器を保存しておかなければならなくなってしまうかもしれません。

また、2人の馴れ初めビデオなども、キャンセルをした時期が遅ければすでに制作済みですので、実費として買い取らなければならない可能性が高くなります。

プロの製作会社に任せた場合には、これだけで50万円以上かかってしまうこともあります。

このように、結婚式をキャンセルしてしまうと、キャンセルのためにかかるお金だけで200万円以上必要になることあります。

支払うことができない場合でも支払い義務は残るので、支払いを無視し続けると裁判所に申し立てが行われて財産の差し押さえになってしまうこともあるのです。

結婚式がキャンセルになって、自分の友人や知人に恥をかき、最終的には財産の差し押さえで会社に支払いのトラブルを抱えてしまうという、まさに泣きっ面に蜂状態になってしまう可能性もあります。

少なくともキャンセル料だけは大きなトラブルなく支払うことができるように工面するようにしましょう。

キャンセル料が払えない時は

結婚式の費用をある程度自己資金で用意できていた場合には、手元にある資金でキャンセル料を支払うことができるでしょう。

しかし、親に出してもらうことになっていた人は、キャンセル料を親に出せということはできないかもしれません。

また、ローンなどの借入で結婚資金を調達しようとしていた人はキャンセル料を払うことができません。(後述)

このような場合には、どのように対処したらよいのでしょうか?

ウェディングプランナーに相談する

キャンセル料を支払うことができない場合には、まず結婚式の打ち合わせなどでお世話になったウェディングプランナーなどに相談してみましょう。

「どうしてもお金がない」とキャンセルになったことで精神的なダメージを負った雰囲気で話をすれば、結婚式場の儲け部分に関しては割引を受けることができる場合もあります。

また、一括で支払うお金がないのであれば分割での支払いに応じてくれる式場もあるようです。

どのような解決策があるのかは式場やプランナーの対応によっても異なりますが、まずは「キャンセル料を支払うことができない」ということを相談するようにしてください。

ブライダルローンを利用する

割引を受けても支払うことができない場合や、分割での支払いを認めてもらうことができなかった場合にはブライダルローンを利用するという方法もあります。

とはいえ、すでにキャンセルになった後の話ですので、銀行のブライダルローンを利用することはできません。

銀行のブライダルローンは結婚資金という結婚生活をスタートするために必要な資金だからこそ低金利で融資を行っているので、キャンセルになった結婚式の費用に利用することはほぼ不可能です。

このため、キャンセル料は結婚式場が紹介する信販会社のクレジットを利用することになるのが一般的です。

信販会社のクレジットは銀行のブライダルローンよりも審査が比較的緩いので、審査を通過できる可能性は決して低くありません。

どうしても一括で支払う必要がある場合には、このようなローンから支払うのもよいでしょう。

ブライダルローンの審査に通過できない時は

ブライダルローンはカードローンなどよりも金利は低いのですが審査に通過できないケースも少なくありません。

このような場合には、フリーローンかカードローンを借りてキャンセル料金を調達するという方法もあります。

フリーローンに申し込む

フリーローンは使い道自由ですが、請求書や見積書の出る使い道にしか利用することができないので、金利はカードローンよりも低くなっています。

結婚式のキャンセル料はしっかりと請求書が出る目的ですので、キャンセル代金はフリーローンで対応することが可能です。

金利はカードローンよりも低くなっているので、審査は若干厳しくなっています。

カードローンに申し込む

使い道自由なローンといえばカードローンです。

カードローンでは、結婚式のキャンセル料を借りることはもちろん可能です。

ただし、金利が高いので利息負担がかなりの高額になってしまうこともあります。

カードローンでキャンセル料を借りる場合の注意点

カードローンで結婚式のキャンセル料金を借りることは可能です。

「これから高額な結婚式を挙げよう」という安定収入のある人であれば、審査に通過することはそれほど難しいことでもありません。

しかし、カードローンでキャンセル料金を借りることについてはいくつか注意点が必要になりますのでしっかりと理解した上でカードローンを利用するようにしてください。

カードローンでは高額借入が難しい

カードローンでは数百万円の高額借入をすることが難しいのが現状です。

消費者金融カードローンは総量規制の対象ですので、年収の3分の1を超える借入をすることができません。

そのため、例えば200万円のキャンセル料を借りたい場合には、その3倍の600万円以上の年収が必要になってしまいます。

一方、銀行カードローンでは過剰融資を防止する観点から、今では年収の3分の1程度までしか貸付を行わないように自主規制を行っています。

このため、やはり銀行でも200万円のキャンセル料を借りるためには600万円以上の年収が必要になってしまいます。

キャンセル料というあまり生産性のない用途のために、高額なローンを利用することはおすすめできませんが、そもそもカードローンの場合には、キャンセル料全額をローンで用意するということは難しいのが現実です。

多少の自己資金がないと結婚式のキャンセルにかかる全ての費用を用意することは難しいかもしれません。

利息負担は膨大になる

カードローンは金利が高いのが難点です。

100万円を借りた場合には15%程度の金利が適用されることも珍しいことではありません。

このローンを1年借りた場合(返済による元金減少は考慮しない)の利息負担は年間15万円ですので、キャンセル料を借りたことによって膨大な利息負担が生じてしまうことになります。

返済金の負担によって生活が圧迫されてしまう可能性もあるという点を覚悟しなければなりません。

再度ブライダルローンを借りるのが難しくなる

今回の結婚はキャンセルになったものの、やがて相手が見つかって結婚するという話になるかもしれません。

その時に、結婚資金を借りようとブライダルローンに申し込みをしても審査に通過できない可能性があります。

カードローンとは、最も使い道が自由なローンで金利も高いローンですので、例えばカードローンの借入が100万円ある人は「お金に困っている人」「お金の使い方がだらしない人」などとネガティブな目線で判断されてしまうことがあり、カードローンの借入があるというだけで審査で不利になってしまうのです。

このため、今度はキャンセルにならない相手と結婚したいと考えたときにお金を借りることができず、理由を婚約者に伝えたら破談になってしまうという可能性もあるのです。

金利が高いカードローンをたくさん借りてしまうと返済が大変ですが、できる限りコツコツと繰り上げ返済を行って、早めにカードローンを完済することを心掛けた方がよいでしょう。

本当にお金が必要なときにお金を借りることができなくなってしまうリスクがあります。

まとめ

結婚式のキャンセル料はバカになりません。

特に結婚式が近くなった時にキャンセルすると、キャンセル料だけで数百万円になってしまう可能性もあります。

結婚式場によっては分割などでの支払いに応じてくれることもありますが、一括での支払いしか認めてもらえない場合もあります。

このような場合には、金融機関のローンを利用してキャンセル料を借りるという方法がありますが、審査があるので金利の低いローンを借りることができるかどうかは不透明です。

最後の手段としてカードローンを利用することでキャンセル料を用意することができる可能性がありますが、あまりにも多く借りてしまうと利息負担が大きくなり、返済に追われて生活が苦しくなるリスクもあります。

また、他のローンを借りることが難しくなってしまう可能性もあるので、できる限り必要最低限だけ借入によって調達し、こまめに繰り上げ返済を行い、利息負担の軽減を心がけるようにしてください。

執筆者:手塚大輔/金融ライター

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