赤ちゃんのおむつ代やミルク代を払えない…ベビー用品を買うお金がない時の対処法

お金の悩み

赤ちゃんを出産することで必要になるお金は出産の費用だけではありません。

おむつ代やミルク代など、日々の育児費用で毎月何万円もかかってしまうことがあります。

出産して間もない女性の多くが仕事に復帰することは難しいのが現状です。

そんなときに子育てに必要なお金がなかったら困ってしまいますよね?

子育てに必要なおむつ代やミルク代を支払うお金が足りないときはどうすればいいのか?節約する方法はないのか?払えない時の対処法などについて解説をします。

おむつ代の相場と節約方法

赤ちゃんのおむつ代は年間数万円にもなります。

昔は紙おむつではなく、布おむつを使うお母さんもいたようですが、今は紙オムツは必需品です。

おむつ代はいくらくらいかかり、節約する方法はないのか考えていきましょう。

おむつ代は1年間で6万円以上かかる

新生児用の「パンパースおむつSサイズ」は1ケースには82枚入っています。

新生児は1日10回程度おむつを交換しなければなりませんので、1ケースは1週間ほどしか持たない計算になり、1ヶ月で4ケースほど消費することになります。

Amazonで2019年7月現在の「パンパースおむつSサイズ」の価格が1,282円ですので、オムツ代だけで、1ヶ月5,000円程度の支出となってしまいます。

つまり、おむつ代だけで年間6万円が必要になるのです。

必要な支出だとわきまえて定期割引やタイムセールを利用する

紙おむつを節約するために、布おむつにすればいいのでは?と考える人もいるかもしれませんが、ただでさえ育児に大変な時に洗濯の仕事が増えてしまうのは大変です。

余計な仕事が増えて育児が疎かになってしまうかもしれません。

また、オムツは頻繁に替えてあげないと、赤ちゃんの肌に悪いので1ヶ月に4ケースほど紙おむつを消費することは必要不可欠なものと考える方がよいでしょう。

紙おむつは店舗によって価格が異なりますし、セール時などを狙えば安い値段で購入することも可能です。

安い時にまとめ買いをしたり、定期購入によって単価を抑えれば、年間6万円よりも低いコストでお金を節約することができる場合もあります。

ミルク代の相場と節約方法

出産から間もなくすると、多くのお母さんが母乳から粉ミルクに切り替えています。

ミルクは赤ちゃんの成長のために必要不可欠なものですので、ごくごく飲めるものを十分に用意したいところですが、これもまたお金がかかってしまうものなのです。

粉ミルクにどのくらいのお金がかかるのか、節約する方法についても考えていきます。

4ヶ月くらいになると1月12,000程度かかる

赤ちゃんが生後4ヶ月くらいになると、ミルクの消費は多くなり、1ヶ月に3缶くらいは消費するようになります。

ミルクは1缶4,000円程度ですので、ミルク代だけで1ヶ月12,000円程度はかかってしまいます。

薄めるのではなく、ごくごく飲めるものを

ミルクの消費を抑えて節約したいからと言って、ミルクを薄めることは絶対にNGです。

ミルクは赤ちゃんの成長に欠かせない栄養源ですので、規定の分量でごくごく飲めるものを十分に用意してあげましょう。

安いドラックストアやセールを利用する

ミルクもおむつと同じく、店によって価格が全く異なる商品です。

小さな薬局のようなところでは値段が高くても、大きな赤ちゃん専門店(ベビー用品店)や大型の薬局では、小さな店舗よりも1,000円近く安い値段で買えることがありますし、セール時にはさらに安くなっていることもあります。

近所の安いお店を見つけておき、セールの時にまとめ買いをするとよいでしょう。

その他のベビー用品の支出はどうする?

育児に必要になるお金は、ミルクやおむつなどの消耗品ばかりではありません。

ベビーカーやチャイルドシート、ベビーベットなどのベビー用品や育児グッズなども必要になりますが、これらを全て新品で購入すると何十万円もの高額な出費になってしまいます。

可愛い我が子に新品のベビーグッズを用意してあげたいという気持ちは分かりますが、数十万円ものお金を誰もが用意することができるわけではありませんし、多くのベビー用品は赤ちゃんが大きくなれば不要になるものですので、ここにお金をかけすぎるのは無駄といえば無駄ですよね?

ベビー用品の出費は節約する方法が多々あります。

レンタルサービスを利用する

ベビー用品のレンタルサービスは、今やネット上にかなり充実しています。

例えば「普段はベビーカーは使わないけど、旅行に行くときだけ必要」という人は2週間レンタルで1万円強で借りることもできるので、必要なものを必要な時だけレンタルすることも可能です。

オークションやメルカリで中古品を購入する

ベビー用品は使わなくなると、家に置いておいても場所を取るだけになってしまい、邪魔になるものです。

そのため、中古のベビーカーやチャイルドシートなどが数千円という非常に安い値段で買うこともできます。

ただし、オークションやメルカリなどで良い商品と出会えるかどうかはタイミングが全てですので、出産前から定期的にサイトをチェックしておく必要があります。

会社によっては育児手当があることも

このように、赤ちゃんを1人出産するだけで、毎月の支出は数万円多くなり、収入が増えなければ出費が膨らむだけになり、生活は圧迫されてしまいます。

会社によっては出産によって家族が増えれば、その分手当が支給される場合もありますので、勤務先に確認してみるといいでしょう。

一時金が支給される会社も多い

上場企業などでは出産したら子ども1人につき50万円程度が支給されるなどの制度を取り入れている会社も少なくありません。

このような会社にお父さんやお母さんが勤務していれば、一時金の中から、育児に必要な様々な費用を捻出することが可能です。

扶養手当でまかなえる会社も存在する

前述したように、赤ちゃんが生まれると、おむつやミルクなどの日々の消耗品だけで毎月2万円弱くらいの支出が増えてしまいますし、その他の支出も考えれば毎月3万円程度の支出が増えてしまうものと考えた方がよいでしょう。

会社の中にはこのような支出を賄うために、子ども1人につき数万円もの扶養手当をつけてくれる場合もあります。

このような手当がもらえれば支出が増えて分を賄うことができます。

出産によってどんな手当があるのかについては、詳しくは会社の人事部などに相談してみればよいでしょう。

出産祝い金のある自治体も

地方自治体の中には、子どもを出産すると、自治体の税金から祝い金がもらえるところもあります。

特に今は自治体が少子化の解決のために様々な施策を行っていますので、田舎に行けば行くほどこのような手当が充実している場合もあります。

近くにそのような自治体があるのであれば、出産前に転居してしまうというのも1つの方法です。

出産祝い金がもらえる自治体としては以下のような自治体があります。

出産祝い金がもらえる自治体(例)
自治体 一時金の内容
東京都練馬区 第3子以降一人当たり20万円
愛媛県伊方町 第3子以降の出生児1人につき100万円
宮城県稚葉村 第2子まで1人につき10万円、第3子50万円、第4子から1人につき100万円
北海道松前町 第1子20万円、第2子30万円、第3子以降50万円。2年分割の出生祝い金(商品券)を支給

この表は左右にスクロールできます。

ご紹介したのは全国でも有名な祝い金のある自治体の一部です。

お住いの自治体や近所の自治体にもこのような祝い金制度があるかもしれません。

詳しくは地方自治体の窓口へ確認するようにしましょう。

もちろん、このような祝い金をもらうことができれば、祝い金で育児にかかる様々なコストを賄うことができます。

会社からの補助が望めない場合はどうする?

会社や自治体によっては出産することによって数十万円の祝い金がもらるとか、扶養手当によって毎月の収入が増えることがあります。

しかし、全ての会社や自治体にこのような制度があるわけではありません。

出産による手当が何もない場合には、赤ちゃんの出産に伴う支出の増加をどのように抑えればよいのでしょうか?

節約する

育児には最低でも毎月2万円~3万円の支出がかかるものと割り切り、毎月の支出の中から2~3万円程度を節約するという方法が最も健全です。

スマホを格安SIMに切り替える、保険をネット保険に切り替えるなど、コスパの良いサービスに乗り換えるだけで、毎月1万円以上節約ができる場合があります。

そのほかにも、タバコや酒をやめるなどでして節約を徹底すれば、節約だけで育児にかかるお金を調達することができるかもしれません。

仕事復帰ができるまでローンでしのぐ

節約してもどうしてもお金が足りないことは決して珍しいことではありません。

このような時には最後の手段としてローンを活用しましょう。

育児のためにローンを使用することはあまりいいこととは思えないかもしれません。

しかし、子供の健全な成長のために一時的にローンを利用することは決して悪いことではありません。

ローンは無計画に使うから問題なのであって、計画的に使うのであれば決して悪いことではありません。

カードローンなら何にでも使用できる

苦肉の策として、お母さんの育児がひと段落して、仕事に復帰できるまでの間だけ、カードローンで急場をしのぐという方法がありますが、カードローンは育児にかかる細々とした出費を調達するのに最適です。

ただし、借りすぎには十分に注意し、あくまでも本当に足りないお金のみを借りることとし、子どもに贅沢をさせてあげたいとか、ブランド物を身に着けさせたいとか、これまで以上の生活水準にならないようにしてください。

育児費用などの細かい支出にも利用できる

通常、ローンというのは使い道に関する見積書が必要になります。

このため、毎月定期的に発生するミルクやおむつのお金を借りることはできません。

しかし、カードローンであれば限度額の範囲内で自由にお金を借りることができるので、毎月定期的に発生する育児の費用や病院への通院費などのイレギュラーな費用にもしっかりと対応することができます。

カードローン以外のローンでは、このような日々の育児の費用に借りたお金を使用することができないので注意しましょう。

毎月3万円足りないとして、1年間お母さんが働きに出ることができないとして、合計36万円程度であれば、金利の高いカードローンでも利息負担はそれほど大きくなりません。

例えば、金利18%で40万円を借りたとして、1年間の利息負担は40万円×18%×72,000円程度です。

1日あたりの197円の負担です。

また、毎月の最低返済額も数千円程度ですので、育児に必要なお金を借りつつ、無理なく返済をしていくことが可能です。

効率的に利用していれば、カードローンは育児に必要な資金を借りることができる便利なツールです。

育児の山を越えて再び働きに出るまでの短い期間であれば、どうしてもお金が足りない時にカードローンを活用するのはありでしょう。

借りすぎには要注意

カードローンは限度額の範囲内で自由に好きな金額をコンビニのATMや振込などで借りることができるローンです。

非常に簡単にお金を借りることができてしまうので、便利といえば便利なのですが、借りすぎには十分に注意が必要です。

特に育児に必要な資金以外にお金を借りてしまうと、気づかない間に生活レベルが上がってしまい、カードローンを利用した生活から抜け出すことができなくなってしまうことが往々にしてあります。

しかし、カードローンにはいつか限度額がやってきますが、この時に生活レベルが上がっていると、次のカードローンに手を出してしまい、多重債務者の仲間入りとなってしまいます。

借りるのはあくまでも育児に必要な資金だけとして、社会復帰した時にはそれ以上の借入をせずに、返済を行っていくようにしましょう。

まとめ

赤ちゃんを出産したら、出産そのものにかかる費用の後に、おむつ代やミルク代などで毎月2万円~3万円程度の支出が増えてしまいます。

会社や自治体からの手当や祝い金をもらうことができれば、そこからおむつ代やミルク代などの支出を賄うことができますが、そうでない場合には赤ちゃんを育てていくことができません。

節約などによって育児費用を捻出することができないのであれば、短期間だけカードローンを利用するという方法もあります。

借りすぎには十分に注意して、あくまでもお母さんが社会復帰できるまでの短期間だけの利用であれば、赤ちゃんを育てていくために必要なお金を調達することは可能ですので、計画的に利用するようにしてください。

この記事の執筆者情報

・手塚大輔/金融ライター
地方銀行に8年間勤務。住宅ローン、カードローン、フリーローンなど個人ローンの他、事業性融資や創業融資など幅広い業務を担当。投資信託、個人年金、国債販売なども取り扱い経験あり。資格はファイナンシャルプランナー、簿記2級、証券外務員資格を保有。現在は飲食店のオーナーを務める傍ら、金融関係のコンサルタントおよびプロのライターとして大手メディアに数多く寄稿。PRO Crowd Worker「TOP class」

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